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当時はどうだった？燃油サーチャージ価格導入の背景について
世界的な原油価格の高騰をきっかけとして、航空機の燃料の価格も急上昇しました。通常では客が負担する価格というのは、チケット代の中に含まれるものなのですが、変動が激しい場合だと航空会社がいくら努力しようが値上がり分をなんとかすることができません。そこで企業が国の許可を得て緊急避難的に客に負担をしてもらう追加料金のことを燃油サ一チャージといいます。
燃油サーチャージの歴史
1991年に起きた湾岸戦争以来、燃油価格は不安定となり、そのあおりを受けて倒産する企業も出てしまいました。1996年からは更に変動が激しくなっていき、国際航空運送協会では1997年に国際貨物に対して燃油サーチャージを導入することを許可しました。日本では、2001年から貨物を、2005年から旅客を対象に導入される運びとなりました。
この為、一時は日本の企業も料金を取っていた時期もあります。現在では約6年半ぶりに無料となっていますが、いつ変動するかはわかりません。
基本的に2ヶ月に1度見直しがされます。申請日の直近2カ月間のジェット燃料の市場価格の平均を基準として見直しがされることになっています。その間、航空会社は価格が変動したとしても見直し及び変更を図ることができません。また、ジェット燃料の市場価格が2ヶ月間平均して1バレルあたり6,000円を下まわった場合は、料金は無料となります。今現在がその状況にあたります。
当時の様子について
導入された当時は客が混乱をきたしたこともありました。それは、旅行会社が発行するパンフレットに、燃油サーチャージの説明が小さく書いてありわかりづらかったり、説明不足であったりしたためです。そのために支払う段階になってから含まれていることに気付いた旅行客から旅行会社に苦情の電話が寄せられるといったケースも少なくありませんでした。
そこで国土交通省は2008年6月末に旅行会社へ通達を出しました。それは燃油サ一チャージ料金を旅行代金に含めることを原則とするものの、燃油サ一チャージ料金を別途、旅行代金に含めても構わないということでした。最近の広告では、旅行者にもわかりやすくパンフレットが作られており、価格も見やすく書かれるようになりました。
さいごに
未だに航空会社によっては燃油サ一チャ一ジ料金を取っていたり、いなかったりと様々なケースがありますので、チケット購入の際には注意が必要となります。
